2017年11月14日、中国メディアの界面が、毎年シンガポールで開催されるFood Japanについて紹介し、主催者の西田滋直氏による2017年の食品メーカーのトレンドについての分析を伝えた。

記事によると、世界中の人がテレビ番組やアニメ、ドラマなどを通して日本文化や食品に接し、興味を持つようになっているという。また、訪日旅行客は日本の特産物に対する関心が高く、土産として家族や友人に配ることで日本食品に対する関心がより高まっているとした。

そのうえで、日本食品は産地によって異なる種類の食品があり、この多様性が世界中の消費者を惹きつけていると分析。例えば、日本酒は全国に2000社以上のメーカーがあり、北と南ではその気候や技術、原料に至るまで違うので、異なる味や口当たりの日本酒ができるという。そしてこれは、日本酒のみならず他の食品にも影響を与えており、ご当地限定食品がトレンドの一つだとした。

次いで、新たな原料ではなく伝統的な原料を使用することもトレンドの一つだと記事は紹介。世界的な健康ブームで食品業界はより健康的な原料を使用するようになっているが、日本の食品メーカーは新たな食材を探すのではなく、現有の材料や食品を改革しているという。

例えば、発酵食品は健康に良いことが知られているが、発酵食品の一つである納豆は、そのにおいや口当たりのために外国人の中には苦手な人も多い。それで「気持ち悪さ」を抑えた納豆を研究開発していると紹介した。

日本の食品メーカーの三つ目のトレンドは、「高齢化」だ。2015年の時点で日本の高齢者は全人口の26．6％を占めており、日本の食品メーカーは高齢者が好む食べやすい食品や飲料の開発を進めている。西田氏によれば、「飲むゼリー」がその一例だという。高齢者は歯に問題があることが多いため、軟らかく食べやすい食品の需要が高くなっているとした。（翻訳・編集/山中）