2017年10月18日、中国メディアの重慶時報が、日本の自動販売機文化について紹介する記事を掲載した。

記事は、最近の中国では顔認証やモバイル決済などを利用した無人商店が話題となっており、中国の小売業界における新たな駆動力になっていると指摘。しかし、日本では無人の販売方式がかなり前から定着しており、自動販売機が至る所に見られると伝えた。

2014年のデータによると、日本の自動販売機の数は世界一ではないものの、国土面積と人口からすると、自動販売機密度が最も高いのだという。日本には、人口約1億3000万人に対し508万台の自動販売機があり、人口3億1000万人に対し691万台の自動販売機がある米国より密度は高いと指摘した。

そのうえで、日本は犯罪率が低く、機械のメンテナンスがよくされていて、商品がすぐ補充され、密度が高く、広く分布しているので、日本の自動販売機の便利さはとても印象的だと伝えた。

また、約500万台の自動販売機のうち、およそ半分が飲み物の自動販売機で、コールドのみならずホット飲料も買うことができ、毎年1000種類もの新商品が販売されると紹介した。

最後に記事は、自動販売機はかなり前から日本人の生活の中に溶け込んでおり、しかも進化し続けていると紹介。Wifi機能やモバイル決済機能を備えるようになっており、中国で人気の無人販売店と比べて、どちらの方が実用的で効率的なのだろうか、と読者に問い掛けて記事を結んだ。（翻訳・編集/山中）