2017年8月31日、中国のIT系メディア・91門戸は、日本ブランドのスマートフォンが没落した理由について論じた記事を掲載した。

記事は「先日、富士通が携帯電話事業の売却先を探しているとの情報が流れた。昨年8月にはシャープが鴻海に買収された。こういった身売りの情報がなければ、多くの人がすでに日本のスマホブランドの存在を忘れてしまっている」と指摘。

そのうえで「2010年のスマートフォン出現までは、シャープ、富士通、NEC、ソニーなどの日本メーカーが音楽、カメラの強みを生かしたフィーチャーフォンによって輝かしい時代を迎えていた。しかし、スマートフォンの出現に伴って大容量メモリやバッテリー、豊富なアプリケーション、指紋認証、モバイル決済、デュアルカメラ、曲面ディスプレイ、美顔加工などの新機能が続々出現する中で、頑なに音楽とカメラに執着してきた日本メーカーは時代の波についていくことができなかった」と論じている。

また、販路の重点を日本に置き過ぎた点も、日本ブランドを衰退させた原因だという。記事はIDCが発表した今年第1四半期の世界および日本の携帯電話出荷ランキングにおいて、世界では日本ブランドの名前がトップ10にはない一方で、日本国内では上位5ブランドのうちiPhoneを除く4つが日本ブランドという結果になったことを紹介している。

記事によると、携帯業界に詳しいアナリストは「日本メーカーの大部分はイノベーション精神に乏しく、新たな発想は支持が得られない。変化の著しいスマートフォンの業界で時代についていけず、市場から撤退するというのは必然の結果」と分析しているという。（翻訳・編集/川尻）