2017年8月29日、韓国・中央日報は、今年第2四半期（4〜6月）から有機発光ダイオード（OLED）TVの量産に集中し、急成長を遂げる日本企業を「しばらくの間、存在感を失っていた日本製TVが今年に入って恐ろしいまでに復活している」と表現し、韓国企業との激烈な戦いの様子を伝えた。

グローバル市場調査会社IHSによると、ソニーは今年第2四半期、販売価格1500ドル（約16万3000円）以上のプレミアムTV市場で36．1％のシェアを記録。昨年の18．4％から6カ月で2倍近くシェアを伸ばした。ソニーは2500ドル（約27万1000円）以上の超プレミアムTV市場でも、シェアが昨年の24．6％から今年第2四半期は37．7％に上昇した。

パナソニックも今年第1四半期（1〜3月）は1500ドルと2500ドル以上級のプレミアムTVの販売が不調だったが、今年第2四半期にはそれぞれ3．3％、6．5％のシェアを獲得した。

一方、韓国・サムスン電子の今年第2四半期の1500ドル以上のプレミアムTV市場シェアは26．6％にとどまり、昨年の1位から3位に転落。韓国・LG電子も2500ドル以上の超プレミアム市場では昨年まで1位だったが、今年第2四半期はソニーに1位の座を奪われた。

サムスン電子の関係者は「私たちは競合他社よりも技術力の優れた製品を、より安価で出している」とし、「1500ドル以上の（TV）製品シェアが低下したとしても、プレミアム市場で押されたとは考えていない」と語った。IHSの同調査で、TV全体のシェアはサムスン電子が26．9％、LG電子が15．1％、ソニーは10．2％となり、サムスンが1位の座を守った。

ソニー対サムスンの戦いにはもう一つの側面があった。サムスン電子が推し進める量子ドット発光ダイオード（QLED）TVとソニーのOLED TVの戦いだ。IHSが調査した今年第2四半期のディスプレイ技術別TV販売台数によると、OLED TVの販売台数は28万2000台となり、前四半期比で29．4％増加した。一方、QLED TVの販売台数は35万1000台とOLED TVより多いが、前四半期比でみると48．2％減少した。

韓国の東部証券関係者は「薄くて曲がるTVが脚光を浴びている状況ではQLED TVの競争力が多少落ちる」と分析した。

この報道を受け、韓国のネットユーザーからは、「ソニーの判断は正しかった。市場がそれを証明した」「サムスンはOLED TVの生産はしないのか？」「サムスン電子も早くOLED TVを発売しろ」などサムスン電子のTV戦略を批判する意見が寄せられた。

また、「ソニーのパネルはLG製だけどね」とソニーが使用するOLED TVのパネルに言及する声もみられた。

その他「QLEDってOLEDの偽物って感じがするな」「QLEDって結局はLED TVってことだろ」などとするコメントもあった。（翻訳・編集/三田）