2017年7月18日、中国のポータルサイト・今日頭条が、韓国車はたった1回の不買運動で売れなくなるのに対し、日本車は不買運動するほど売れる理由について分析する記事を掲載した。

記事は、今年の3月から中国市場では韓国車の販売台数が落ちており、6月まで大幅な下落を維持していると指摘。特に6月は現代（ヒュンダイ）と起亜の合計販売台数が5万2000台にとどまり、昨年比で65．1％も下落した。

韓国車の販売台数減少は、高高度防衛ミサイル（THAAD）の問題が導火線になったとはいえ、根本的な原因にはブランド力不足、製品の優位性が不明瞭になったこと、他の海外ブランドの攻勢および中国ブランドの台頭にあると記事は分析。韓国車の販売不振は当面続きそうだとした。

これに比べ、日本車はこれまで何回も不買運動の対象とされているものの、一定の時期を過ぎると再び販売が好調になるという。その理由について記事は、日本車は韓国車と比べてブランド力が高いこと、燃費が良くて故障が少ないなど自動車の品質が高いこと、日本車はエンジンやその他の技術提供など、中国車の発展に対する貢献が大きいことを挙げた。

これに対し、中国のネットユーザーから「日本車の中国車に対する貢献は本当に大きい。日本車がなかったら中国車の発展はもっと遅れていただろう」とのコメントが寄せられた。

また、「中国は韓国製品からは離れても大丈夫。でも日本製品からは永遠に離れられない。これは自動車のみならずどの業界もそうだ。日本の技術がなかったら中国はまひする」というユーザーもいて、日本を高く評価するコメントが大半を占めた。（翻訳・編集/山中）