経済発展に伴う生活水準の向上によって、中国をはじめとする新興市場で生活習慣病になる人が多くなっており、医薬品の市場規模は急激に拡大しつつある。日本の製薬会社はこのビジネスチャンスを狙い、中国などアジア市場を次々と開拓している。中国紙・環球時報が13日付で伝えた。

日本経済新聞（中国語版）が12日に伝えたところによると、大気汚染と生活習慣の欧米化に伴い、中国やインドなどのアジア地域において呼吸器官や循環器系などの病気を患う人は増加しつつあり、薬品の需要が高まっている。そのため、日本の製薬大手はアジアで積極的に薬品の販売を促進している。第一三共は2017年に中国での薬品の生産能力を増強し、せき止め薬の生産を増加するとのことだ。

日本の製薬会社は強い実力を持っており、軽視することはできない。米誌Pharmaceutical Executiveが発表した2015年の製薬各社の処方薬売り上げランキングのトップ50に、米国は18社、日本は8社、ドイツは4社が入った。

だが、中国市場で日本の製薬会社は欧米企業に比べて存在感が乏しい。中国市場で販売されている薬品のうち、独自の特許を持っているものは多くない。また、日本の薬品の価格は高く、価格面でも優位性を持っているとは言い難い。販売モデルでは柔軟性に欠けるという問題がある。そのため、日本の製薬会社は中国市場で成長していくために、薬品の自主開発や経営モデルの現地化に工夫を凝らさなければならないだろう。

北京和睦家医院の冀連梅氏は12日、環球時報の取材に応じ、「世界の医薬品市場において、呼吸器・循環器系は研究開発の主な分野となっている。多くの国のメーカーは、この分野の薬品の自主開発に力を注ぎ、市場シェアの拡大に努めてきた。中国も近年は薬品の自主開発に力を入れている」と指摘、日本の前に立ちはだかる壁は厚いとの考えを示した。（提供/環球網・編集/インナ、黄テイ）