2017年6月13日、韓国・中央日報によると、プレミアムテレビ市場の主導権をめぐり、ソニーと韓国・サムスン電子が神経戦を展開している。

ことの発端は最近発表された市場調査会社HISの今年1〜3月のテレビ市場占有率の統計だ。同期間の1500ドル以上のテレビ市場で、ソニーの占有率は39％に達し、サムスン電子（13．2％）だけでなく韓国・LG電子（35．8％）を抑えて1位を獲得したとの内容だった。昨年1〜3月の同市場では、サムスン電子の占有率が39．5％を記録し、LG電子（17．7％）とソニー（17．5％）の2社合計よりも高かった。わずか1年で順位が大きく入れ替わったことになる。

全体のテレビ市場ではサムスン電子が確固たる地位を築いている。金額基準（28％）でも数量基準（21．6％）でも2位のLG電子の占有率（各14．4％、13％）を大きく上回った。ソニーは金額基準の市場占有率が7．8％、数量基準の占有率が4．7％を記録し、それぞれ3位、5位にとどまった。

しかし、テレビ市場の真の勝者はプレミアムテレビ市場で決まるというのが業界の不文律だという。中国メーカーの乱立により、中低価格テレビは今後飽和状態の市場になるとみられている。営業利益のためにしろ、ブランドイメージのためにしろ、プレミアムテレビ市場を掌握しなければ、最後まで生き残る商売は不可能だということである。

ここで問題になるのはプレミアムテレビ市場の定義があいまいだという点。サムスン電子はその基準を解像度または画面の大きさにすべきと主張している。サムスン電子関係者は「パネル技術が発達し、高画質の大型テレビの価格は下がり続けている」とし、「60インチ以上のテレビやUHD以上の画質のテレビではサムスン電子が圧倒的な1位」と強調した。

一方、ソニーやLG電子は「プレミアムテレビの基準は価格で決めるべき」と主張している。高価な有機ELテレビ（OLED）に注力しているLGはプレミアムラインの価格帯が比較的高い。14年以降テレビ事業の構造改革を進めてきたソニーもプレミアムテレビだけに集中し、平均の販売価格を14年の5万7000円から17年には6万7000円に上げた。さらに、今年4月にはOLEDテレビを発売し、全般的な価格帯をさらに引き上げた。ある金融投資業界関係者は「OLEDテレビの需要が増えればLGディスプレイのOLEDパネル生産の単価が下がり、LG電子もOLEDテレビの価格競争力を確保できる」とし、「LG電子は内心、テレビ市場でソニーが善戦することを応援しているだろう」と予想した。

業界はプレミアムテレビ市場の真の勝者は4〜6月の統計で決まるものとみている。3社の新製品が市場に本格的に浸透する時期であるためだ。大信証券のパク・カンホ研究員は「1〜3月は各メーカーが流通市場の在庫を減らすことに集中していたため、製品の単価が大きく下がり、そのため価格基準の統計が多少歪曲（わいきょく）された可能性がある」とし、「4〜6月の市場の流れを見ればサムスン電子の新製品であるQLEDテレビとLG電子・ソニーのOLEDテレビのどちらが主導権を握るかがはっきりと分かるだろう」と述べた。

この報道に、韓国のネットユーザーからは「サムスンにプレミアムテレビなんてあったの？」「画面が大きい＝プレミアムというサムスン。価格が高い＝プレミアムというLGとソニー。どちらの言葉が妥当か考えてみよう」「サムスンは排気量の大きい廉価なトラックが排気量の小さいベンツよりプレミアムだと考えているの？」「サムスンは低価ブランドだと自ら叫んでいるようなもの。技術で評価されるLGとソニーがうらやましいのだろう」「サムスンが独自に開発した技術はない。ソニーの技術を盗んでいるのだから、当然技術力でソニーを超えることはできない」などサムスン電子に厳しい声が多く寄せられている。

そのほか「ソニーが躍進しているのは確かということか…」とため息交じりの声や、「テレビはLGの圧勝」「結局は資本力だ。誰もサムスンは超えられないよ」と主張する声もみられた。（翻訳・編集/堂本）