2017年6月5日、韓国検察は、麻薬類管理に関する法律違反の罪で韓国の人気グループBIGBANGのT．O．Pを在宅起訴したと明らかにした。T．O．Pが大麻を吸っていたとの疑惑が持ち上がった1日以降、事件は韓国のほか日本など海外でも報じられ物議を醸したが、韓国・アジアトゥデイによると、BIGBANGの人気が高い中国ではこの影響で「とんだ事態」が発生しているという。

指摘されたのは、BIGBANGが広告モデルを務める中国の飲料大手「農夫山泉」のポスター。BIGBANGメンバーの顔写真がメーンイメージなのだが、5人のはずのメンバーがなぜか4人しかいない。T．O．Pの姿が完全に消されているのだ。記事は、同社が一方的に行ったとみられるこの画像処理について「常識以下」と批判しながらも「それには理由がある」と指摘、大麻吸引事件でT．O．Pのイメージが相当に落ち込んだことが背景にあると説明した。農夫山泉としては「何としてでもT．O．Pの顔を消費者に見せたくなかったのだろう」との分析だ。

しかしこの対応には中国のBIGBANGファンから「私たちをばかにしてるのか？」「今までBIGBANGのおかげで稼いできたのに、今になってこんな仕打ちを？」など怒りの声が上がり、SNSには「T．O．Pはまだ法的に有罪判決を受けたわけじゃない。それまではT．O．Pは無罪だ」と、BIGBANGやT．O．Pを擁護するコメントが相次いでいるという。

一方、韓国ではむしろ厳しく対応すべきとの意見が多いようだ。「さすがに中国で広告モデルに使うわけにはいかないでしょ」「ファンが騒いで広告契約そのものが破棄されないだけ良かったのでは？」といった声のほか、2011年に大麻吸引容疑で検察の捜査を受けたリーダーのG−DRAGONについて「G−DRAGONがそのままポスターに載ってるのが一番笑える」「大麻が問題ならG−DRAGONも消さなきゃ」「G−DRAGONはそのままなんて、同じ大麻でも差別するのか」などの指摘も。

また、「これはT．O．Pが兵役中で芸能活動できないから消しただけでは？」と、別の原因を指摘するコメントもあった。

なお、農夫山泉側は中国のファンの反発を受けて対応を変える方針はないといい、ファンが現状を受け入れられないのであれば広告契約そのものを取り消すことも検討するとの立場を示しているという。（翻訳・編集/吉金）