2017年5月8日、韓国・ソウル経済新聞がこのほど報じたところによると、韓国で広く一般化しているフライドチキンとビール（韓国語：メクチュ）を一緒に楽しむ文化「チメク」の人気を信じ相次いで海外市場に進出した韓国のチキンチェーンが苦戦を強いられている。

韓国でトップシェアを誇る「Kyochon（キョチョン）チキンは」、米国1店舗、中国5店舗、タイ6店舗、インドネシア9店舗、マレーシア8店舗、フィリピン5店舗、カンボジア1店舗など7カ国で計35店舗を運営し、海外の29店舗を管理するKyochonアジアは2015年までの赤字経営を経て、昨年にはようやく2億7257万ウォン（約2713万円）の純利益を出すようになった。しかし15年末には東京・六本木に出店したが、高いテナント料などが原因でわずか9カ月で閉店した。同社の関係者は「日本市場の出店計画を改めて立てているところ」と話している。

Kyochonチキンだけではない。韓国で最も早い03年から海外事業をスタートさせ、子会社を通じて米国や中国、ベトナム、ブラジルなど約30カ国・500以上の海外店舗を運営する「BBQ」も、現在まで海外で赤字を出していることが分かっている。また、14年から香港、中国、マカオ、日本などに進出した「クムネチキン」や、オーストラリア、香港などに店舗を出した「ネネチキン」の場合、事業が初期段階で海外法人も持たずに営業しているが、こちらも現在のところ赤字経営とみられるという。

韓国のチキンチェーンが赤字覚悟で海外市場の開拓に打って出るのは、国内市場がすでに飽和状態となり、これ以上の成長活路がないからだと言われている。実際、昨年の韓国チキン加盟店の数はおよそ2万4453店舗と、15の外食業種の中で圧倒的な1位を占めている。

この実態を受け、業界の専門家らは「海外の場合、韓国のようにデリバリー文化がなかったり、新メニューの認可を受けにくかったりするため、店舗数を短期間に増やすには限界がある。より徹底した市場分析と戦略で近づいていかなければならない」と助言している。

これについて韓国のネットユーザーからは、「酸化した油を使って引っ掛かったら営業停止になってしまう外国では無理。これはヘル朝鮮（地獄のような韓国）だけでできる食べ物」と皮肉たっぷりのコメントや、「国内の鶏肉の高騰理由はこれか。国内で稼いだ金を海外でこんなふうに使っていたなんて、ひどいな」とチキンチェーンに対し怒りをあらわにするコメントなど、さまざまな声が上がっている。

一方で、「留学時代に東京のコリアンタウンでチキンを食べたけど、2000〜3000円もするくせにチキンは空揚げ並みに小さかった」「チキンにはやっぱりビールだけど、外国人はジョッキを頼んでもちびりちびり飲むから1杯でごちそうさま。それに対し韓国人は飲み続ける。ビールをたくさん売ってこそ利益が出るものだから外国では難しいよ」「外国には元からいろいろな鶏肉料理がある。韓国のチキンには個性がない」と原因を推測するユーザーも多くみられた。（翻訳・編集/松村）