2008年3月31日、日本の大手新聞社が報じた「中国からの越境汚染」問題に関する記事について、中国水稲研究所稲作技術センターの朱徳峰（ジュー・ドーフォン）主席専門家が「完全に日本側の想像と憶測に過ぎない」と反論している。国営新華社通信系の「国際先駆導報」が伝えた。

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報道によると、この大手新聞社は今月20日、「中国からの越境汚染が、日本海沿岸のコメ収量を10％減らした」とする研究結果を掲載した。越境汚染の元凶とされる光化学オキシダントの濃度を調査し、調査地点ごとのデータを公表。部分的だが初めて「濃度と収量減少の関連性が裏付けられた」としていた。

これに対し朱氏は「仮にその説が本当なら、中国の沿海省（市）のコメ生産量はどうして減少しないのか？」と疑問を投げかけ、「日本側の想像と憶測だ」と否定している。同氏は国際連合食糧農業機関（FAO）のデータから、日本側の調査と同じ時期の上海市、江蘇省、浙江省のコメ生産量を挙げ、いずれも13％〜25％上昇していると述べた。

さらに、「コメの生育時期となる夏は、沿岸一帯は海から陸に向って偏南風が吹いている。中国の大気汚染物質が日本に渡る可能性は極めて低い」と強調した。（翻訳・編集/NN）