2017年2月17日、米ラジオ局ボイス・オブ・アメリカ中国語版によると、この10年間で米国人の中国に対する嫌悪感が急上昇したことが米ピュー研究所の調査で明らかになった。

同研究所の調査によると、2016年に「中国に対して好感を抱いていない」と答えた米国人の割合が55％に達し、2006年に比べて26ポイント増加した。一方、米国に好感を抱いていない中国人の割合は44％だった。両国とも50歳以上の層で互いにネガティブな印象を持つ傾向が強かったが、若者層では中国に好感を持たない米国人が10年前より21ポイント増えたのに対し、米国にネガティブな印象を持つ中国人は逆に1ポイント減少している。

調査ではまた、自国の実力減退を認識する米国人が増えていることも明らかに。46％が「米国の世界のリーダーとしての地位は10年前には及ばない」と回答、2014年に比べて20ポイント増えている。一方で中国人は自国の力が高まっていると考えており、2015年の調査では中国人の3分の2が「中国は早晩米国に代わって世界のリーダーとなる」と答えた。なお、2009年時点では57％の米国人が「中国は永遠に米国に代わる世界のリーダーになれない」との認識を示していた。（翻訳・編集/川尻）