2017年2月9日、中国のポータルサイト・今日頭条は中国が米国を超えて世界一の経済体となる可能性について分析する記事を掲載した。

プライスウォーターハウスクーパース（PwC）の予測によると、購買力平価（PPP）ベースでは2050年の時点で中国が世界最大の経済国となり、世界全体の国内総生産（GDP）の20％を占めるようになっている。また、インドも米国を超えて世界第2の経済体となり、米国は3位になり、4位以下は、インドネシア、ブラジル、ロシア、メキシコ、日本、ドイツ、英国で、6カ国が新興市場の国家になる予想だ。

記事は、中国が2009年に経済成長率で世界1位となって以来、世界経済に対する貢献はますます大きくなっていると指摘。中国国家統計局のデータによると、2010年時の為替ベースでは、2016年の世界経済の成長率に対する中国の貢献度は33．2％で、世界一だという。

PWCの報告によると、中国は購買力平価ベースではすでに2014年に米国を抜いて世界最大の経済大国となった。市場為替ベースでは、2020年に中国は米国を超えて世界一のGDPになる予想だが、1人当たりGDPでは、2016年では米国は中国の4倍であるのが、2050年にはその差が2倍にまで縮まる見込みだという。

これに対し、中国のネットユーザーからは「米国は世界各国の金持ちが集まる所だが、中国には生粋の中国人しかいない。しかも金持ちの中国人は米国に移民するんだ。中国が米国を超えられるのだろうか？」と懐疑的な意見が寄せられた。

また、「とっくの昔に超えているさ。指導者と専門家の待遇は米国より上だ。ただ庶民はまだ超えていないだけ」「世界経済に対する貢献度は中国が世界一。国内の農民に対する不足も世界一。恥と後ろめたさを知らない面の皮の厚さも世界一」などの皮肉を込めたコメントも多く寄せられた。（翻訳・編集/山中）