中国メディアの環球時報は20日、「2年前に中国を怒らせた日本企業、公然と香港暴徒の味方」と題する記事を掲載した。

記事が名前を挙げた日本企業はアパ（APA）ホテルだ。2017年、同ホテルに宿泊したネットユーザーが客室に南京大虐殺を否定する書籍が置いてあったとSNSに投稿。これをきっかけに中国や韓国でボイコット運動が起こったほか、中国当局までがコメントを発する事態に発展した。

同グループの元谷外志雄CEOは今年9月、「藤誠志」のペンネームで「香港のデモは他人事ではない」と題する文章を執筆。同グループの情報マガジン11月号に掲載された。

環球時報は文章の内容について、「香港問題を中国脅威論にまでねじ曲げ、中国による『太平洋の二分割支配』を論証しようとするもの」と紹介。「後半では改めて『日本の侵略は無罪』『日本は濡れ衣を着せられた』といった陳腐でバカげた論を展開している。さらに、日本政府に神道を発揚し、日米同盟を強化することで日本の国際的な地位を高めることを提案している」などと説明した。

その上で、「元谷氏の文章よりもさらに腹立たしいのは、香港のネット掲示板のコメントだ」と指摘。あるネット掲示板で「アパホテルが香港のデモを支持」というスレッドが立ち、投稿者は「でも彼は南京大虐殺を否定している。どう見る？」と投稿したが、ほかのユーザーからは「南京大虐殺は本当に起こったのか？ファクトチェック」「南京大虐殺は信じない。知らない」「アパホテルをたくさん利用して応援しよう」といった声が上がった。

記事はこれについて、「思わぬことに（南京事件の）被害者を侮辱するコメント一辺倒だ」「こうした悪意のある言論を見ると、香港の暴徒の支持者が一体どのような生き物なのかと疑わざるを得ない」などと伝えている。（翻訳・編集/北田）