2017年1月24日、中国の金融情報サイト・証券時報網は日本メディアの報道を引用し、日本では週休3日の企業が増えていると伝える記事を掲載した。

記事によると、「ケンタッキーフライドチキン」を運営する日本KFCホールディングスや「ユニクロ」を運営するファーストリテイリングなどの大企業に続き、多くの地方企業も週休3日制を採用しているという。

この背景には、人手不足が深刻になる中で、介護や育児などが必要な人も働きやすい環境を整えることで、人材を確保する狙いがあるという。厚生労働省の調査によると、週休3日の企業は2015年に全体の8％となり、10年前に比べて3倍に増えた。

これに対し、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「週休3日なんてうらやましい」

「日本はますます北欧に似てきたな」

「中国は週休0日ですが」

「中国人は疲れすぎだ。365日のち360日働く人がいかに多いことか。すべて生活のため。一生に何の意味もない」

「中国では1週間に8日働く」

「1週間にたった4日しか働かないなんてばかじゃないか？やはり中国が最大の勝利者になる」

「日本人は週休3日でも週7日働く中国人より効率がいいのだろう」

「日本はその昔の残業という病気を中国に伝達して、自分たちはやめたんだな」

「うちの会社は12時間労働で月に4日の休みだ。労働法や労働組合は、労働者階級のために発言してくれたことは1度もない」

「私は1週間に7日休みですが。失業者だからでした」（翻訳・編集/山中）