2017年1月12日、中国のポータルサイト・今日頭条はサムスンが中国で大規模なリストラを行う可能性について伝えた。

記事は、2016年の中国市場でのサムスンは、ファーウェイなどの中国メーカーにシェアを多く奪われ、しかもバッテリー爆発問題で将来的にも影を落としたと分析。

特に、バッテリー問題が発生後、中国サムスンのリストラに関する話題に事欠かないが、このたび、その規模が1/3の従業員が対象になるかもしれないことが分かったという。しかし、情報筋によれば、サムスンはこのリストラについて明らかにしてはいないが、給与面で改革を行い、実質的に報酬を下げることで社員の離職を促す目的があるのだという。

これに対し、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「多くのエンジニアや研究者がサムスンを離れているよ」

「いまだにサムスンを使っている人なんてあまり見ない」

「中国市場がなかったらサムスンは徹底的に滅びる」

「中国人から稼いだお金でTHAADミサイルを買おうなんて甘いんだよ」

「サムスンがつぶれることはないよ。中国のスマホメーカーにタッチパネルを売ればいいだけだ」

「サムスンの防水技術はアップルでさえ及ばない。この技術には服さざるを得ない」

「これはごく正常なことだろ。企業であって国営ではないんだ。もうけが出なければリストラする。人件費は高いんだから」（翻訳・編集/山中）