西側主流メディアはこのほど、中国が近年、量子通信やスパコンなどの分野で大きな成果を手にし、科学技術革新の最先端クラスに戻ろうとしていると報じている。新華社が伝えた。

ユネスコは今年11月、「二十四節気」を無形文化遺産リストに登録した。中国科学院大気物理研究所ポストドクターの李汀氏は、「二十四節気は文化であるだけでなく、古代中国人の自然認識の科学を凝縮している」と述べた。

米ウォール・ストリート・ジャーナル紙は、「千年の眠りから覚め、中国が発明に再着手」と題する記事で、経済協力開発機構のデータを引用し、「中国の研究開発費は2009年に日本を、2013年に欧州を上回り、2020年には米国を上回る見通しだ」と報じた。

記事は中国の科学技術が手にした数多くの世界一を以下のように列挙した。今年8月、世界初の量子通信衛星が打ち上げられた。「神威・太湖之光」が世界スパコンランキングで首位に輝いた。上海トランスラピッドが世界最速の運行速度を記録した、など。

中国の科学技術成果の国産化率が高まっていることについても、説明する必要がある。米国政府は昨年、中国の一部機関へのチップ輸出を制限した。「神威・太湖之光」は影響を受けず、プロセッサを含むすべてのコア部品の100％国産化を実現し、世界一の運行速度を実現した。

世界的に権威ある学術誌、英ネイチャー誌の増刊号「Nature Index 2016 Rising Stars」 ランキングによると、中国の科学研究機関は世界の高品質科学研究産出量の急成長をけん引している。産出量の伸び率が最大となっている100の科学研究機関のうち、40が中国の機関だ。

多くの西側メディアは、中国の科学技術革新の経済促進効果に注意している。英エコノミスト誌は今年8月のトップ記事で、「中国IT企業は多くの成功の革新を成し遂げた。西側企業は中国の同業者を参考にしている」と報じた。NYタイムズはそれよりも先に、「師だったシリコンバレー企業は、中国からインスピレーションを得ようとし始めており、さらには中国製品を模倣する現象が生じている」と伝えていた。

ウォール・ストリート・ジャーナル紙は最新の記事で、「中国の科学技術発展は、経済に推進力をもたらしており、さらには世界経済の発展を促す可能性がある」と判断した。（提供/人民網日本語版・編集YF）