2016年6月10日、界面は記事「アジアの人的コスト、輸送コストが上昇＝製造業は先進国に回帰」を掲載した。

スポーツ用品大手アディダスが約30年ぶりにドイツに新工場をオープンする。ロボットによる自動化を徹底した工場で年間50万足の生産が可能だ。アディダスのシューズ年間販売数は3億足に比べれば微々たるものだが、消費地に近い新工場は製造から販売までの期間を短縮し、在庫コストを軽減するメリットがあるという。来年には米国で同様の工場を建設する予定だ。

こうした動きはアディダスだけではない。ナイキやアップルなどの大企業も米国での生産を増やしている。アジアの労働コストと輸送コストが上昇するなか、消費地に近い製造拠点を設けることは新たなトレンドとなりつつある。ここ数年、中国の給与は年15〜20％ペースで伸びているが、米国の伸び率はわずか1．6％にとどまっている。

コンサルティング企業ボストン・コンサルティング・グループのリポートによると、米国への製造業回帰により2020年までに60〜120万人の雇用が生み出されるという。（翻訳・編集/増田聡太郎）