2016年4月20日、熊本県で大きな地震が発生したことを受け、在日中国人の間で被災者への支援の動きが広がっている。

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熊本地震後、在日中国人や留学生らは、中国版ツイッター・微博（ウェイボー）やチャットアプリ・WeChat（微信）を通じて多くの震災支援コミュニティを立ち上げた。ネット決済のシステムを利用した募金活動や、被災地に救援物資を届けようとする動きもあり、参加者は日に日に増えている。

昨年7月、在日中国人の宋彦鋒（ソン・イエンフォン）さんは友人らとともにボランティア団体・華聯会を立ち上げた。普段の活動は10人前後で行っているが、熊本地震の支援のための物資輸送には各界から110人余りの参加の申し出があったという。宋さんらは現在、福岡県福岡市の物資受け入れ場所に指定されている大名小学校に、7回に分けて支援物資を送り届けている。ここに集められた物資は、日本政府によって熊本県内の被災者の元に送られる。

参加者の一人は、「自家用車で被災地に入ると、ただでさえ震災でもろくなっている交通で混乱が生じてしまう。だから、福岡市内の受け入れ場所に運ぶよう呼び掛けています」と話す。参加者たちは、地震後に活動を始めてからまともに休んでいないというが、宋さんは「被災者が助けを必要としていることを思うと休んでいられない」と話している。（取材・執筆/北田）