2016年7月6日、中国メディアの観察者網は、日本メディアの報道を引用し、訪日中国人による爆買いが終わりを迎えようとしていると伝えた。

記事では、日本百貨店協会が発表した5月の全国主要百貨店の免税品売上高が、前年同月比16．6％減の約134億8000万円となり、3年3カ月ぶりに減少したと紹介。5月の訪日外国人数は約23万人で前年同期比12．7％増となっており、1人当たりの消費額が減少しているという。

この理由について記事では、最近の円高で日本での買い物にお得感がなくなってきたこと、中国政府が課税を強化したこと、訪日中国人が富裕層から中間所得者層へと変化したことの3つを挙げた。

このニュースに対して中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「もともと、爆買い現象は日本人が作り上げたものだからな」

「3つの原因のうち円高以外は中国のせいにしているよな。でも免税店が中国人旅行客をぼったくる事実をなぜ伝えない？」

「使ってみたら中国製品とあまり変わらないことに気が付いたから、自然と熱が収まってきたのだろう」

「中国人の流行の移り変わりは早いからね。これだけで食べていこうなんて甘いよ」

「放射能の影響を指摘することはないんだな」

「日本に行く人は勇士だよな。放射能が怖くないんだから」

「最近の流行は英国で爆買い。ポンド安だからな」

「それでも日本に行く人はいるよ。過去にもやっぱり香港や台湾に行く人がいたようにね」（翻訳・編集/山中）