2016年3月14日、日本の内閣府が発表した世論調査の結果、「中国に親しみを感じない」との回答が過去最高となったことを受け、環球時報は日本メディアの報道を引用して、中国人観光客の「爆買い」は親近感を高めることにつながらなかったと伝えた。

内閣府が先日発表した調査結果によると、中国に「親しみを感じない」「どちらかというと親しみを感じない」との回答が合わせて83．2％となり、昨年を0．1ポイント上回って過去最高を記録した。「親しみを感じる」「どちらかというと親しみを感じる」はほぼ横ばいの14．8％だった。一方で、「日中関係は重要」と考える人は73．3％だった。

記事は、「近年は日本を訪れる中国人観光客が大幅に増加し、“爆買い”が昨年の新語・流行語大賞に選ばれるなど、中国人は日本国内で存在感を増しているが、イメージの好転にはつながらなかった」と伝えている。

この報道に、中国のネットでは、「日本人は中国の台頭をまだ受け入れられないのだろう」といったコメントがある一方、「海外で買い物する目的は自分の生活のためであって、他意はない」「親しみを感じてもらうために（日本製品を）買うのではない。好きな物を買うだけ」といったドライな意見も少なくない。また、「中国人も中国人が嫌い。いったいどれだけの中国人が信用に値するんだ？」といったコメントもあるが、国内製品に対する信用度の低さを嘆いているとみられる。（翻訳・編集/北田）