2016年3月11日、韓国・聯合ニュースによると、日本に不法滞在して摘発された者の中で、韓国人が最も多いことが分かった。

日本の法務省が発表した関連統計によると、今年1月1日時点で不法滞在者は6万2818人だった。国籍別では、韓国が1万3412人（21．4％）で最も多く、続いて中国8741人（13．9％）、タイ5959人（9．5％）、フィリピン5240人（8．3％）、ベトナム3543人（6．1％）の順だった。このうち、3063人が国外強制退去命令を受けた。残りは不法滞在の経緯などについて調査が行われている段階だ。

日本に長期滞在する外国人（在留外国人）は、昨年12月31日の時点で223万2000人となり、2014年度に比べ11万人増加している。留学や技能実習等で1年以上長期滞在する外国人がそれぞれ15％ほど増加したことが主な要因だ。国籍別では中国が66万6000人で最も多く、韓国が45万8000人で後に続いた。続いてフィリピン23万人、ベトナム14万人の順だった。

この報道に、韓国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられている。

「韓国は日本の悪口を言いながら、日本に不法滞在する者が一番多いのか」

「中国人よりも多いとは…」

「まあ、すぐ隣にある先進国だから、不法滞在者も多くなるだろう」

「不当滞在者って、売春婦じゃないのか」

「日本に体を売りに行く『現代版慰安婦』が多いということだろう」

「日本が買春の取り締まりを強化しないと、韓国人不法滞在者は減らない」

「不法滞在と聞くと、大多数の韓国人男性は売春婦を思い浮かべる。自分にも身に覚えがあるから…」

「女性の不法滞在者が多かったらきちんとそう書くだろうから、不法滞在者は男が多かったということじゃないか。いわゆる『遠征売春婦』じゃない」

「全員強制送還しろ。それが両国のためだ」（翻訳・編集/三田）