2016年5月9日、中国メディアの北京青年報は、日本のカメラメーカーが一斉に値上げをした理由について分析する記事を掲載した。

記事によると、ソニー、ニコン、キャノンのいずれのメーカーもカメラやレンズが値上がりしており、値上げ幅は5％から8％ほどだという。その理由について記事は、円高によって製品の仕入れ価格や製造コストが上昇していることや、熊本地震の影響で部品の仕入れが難しくなっていることが関係しているとした。

このニュースが中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で伝えられると、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「日本製品は買わないから関係ない」

「生活必需品ではないからな。買わなければいいだけ」

「値上げしようがしまいが、高くて買えないことに変わりはない」

「独占し、核心技術を持っている。ライバルはいないのだから価格は俺が決める、ということだな」

「どんなに高くなっても買う人はいる」

「中国人は安いと買わない。メンツがつぶれるから。高いと自慢になるから買う」

「この種のカメラは専門の人や愛好家だけが買うようなものだからな。今は携帯があれば事足りる」

「一眼レフを前に買ったけど、数えるほどしか使わない。旅行に行くにも重くて不便。結局携帯で用は済む」

「核心技術を持っていないことがいかに恐ろしいかがよく分かる。中華民族の復興の道はまだまだ遠いようだ」

「それより不動産が値上がりするかどうかに関心がある」(翻訳・編集/山中)