2016年1月3日、参考消息網によると、世論調査で、自国経済の先行きについて、中国人が最も楽観的と判明した。

【その他の写真】

米メディア・クォーツは2日、マーケティング企業ギャラップ社の15年年末アンケートを採り上げた。世界68カ国6万6000人余りを対象に実施された調査で、自国の16年の経済見通しを尋ねている。

全体では45％が好転すると回答。前年比で3ポイント上昇した。悪化するとの回答は22％にとどまった。地域別で見ると、西アジア、南アジアでは60％が好転すると回答し、最も楽観的な考えを持つ人が多い地域となった。東アジア、環太平洋が53％。サハラ以南のアフリカが45％。最も悲観的なのは欧州で楽観視した人はわずかに14％だった。

世界的に見ると、先進国は悲観的、新興国は楽観的という傾向が鮮明となった。先進国（G7）で楽観的な回答は18％、新興国（G7以外のG20）では54％となった。国別で見ると中国が最も楽観的で、65％が16年の経済を楽観視している。（翻訳・編集/増田聡太郎）