2016年1月1日、独国際ラジオ放送ドイチェ・ヴェレ中国語サイトはこのほど、大気汚染が深刻になっている中国の多くの地域で、ホワイトカラー層が職を求める際、給与や昇給の見通しだけでなく、企業のオフィスに清潔な空気が提供されているかどうかも同じくらい重視される要素になっていると伝えた。

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ここ数年、首都・北京をはじめとする中国北部や東部の多くの都市で大気汚染の悪化が明らかとなっている。世界的な市場調査・コンサルティング会社のJDパワーが北京と上海の拠点にそれぞれ空気浄化装置を設けるなど、これら都市にある企業、とりわけ多国籍企業ではオフィス内での空気清浄機や大気汚染レベルのリアルタイム計測器の設置に多額を費やすようになっている。

上海の家具メーカーに勤めていた24歳の女性は、就職からわずか4カ月で退職を決意した。携帯型大気汚染測定器を使ったところ、オフィス内の大気汚染レベルが基準を大幅に超えていたためだ。女性は、「オフィスの空気は求職の重要な基準になっている」と話す。

北京ではこの冬、大気汚染レベルの最も深刻な赤色警報がすでに2回発令されており、自動車の通行規制や小中学校の学級閉鎖、一部工場の操業停止などの対応が取られた。米国大使館で測定している北京の大気汚染指数は500以上、上海でも300以上と、基準を大きく超えている。（翻訳・編集/岡田）