2015年12月15日、中国メディア・澎湃新聞（ザ・ペーパー）によると、中国では現在、北京など北部を中心に大気汚染が深刻化しているが、17年前に北京市が五輪招致のための大気汚染対策として立ち上げた「藍天工程（青空プロジェクト）」専門チームは微小粒子状物質PM2．5が将来大きな課題になることをすでに予想していた。

1998年、中国は2008年の五輪開催地に立候補を表明し、北京市を環境対策重点区域に指定。同年8月、「藍天工程」が立ち上げられ、国内外の専門家が多数招請された。98年10月から99年12月にかけて、6回もの大規模な大気測定研究や特別テーマによる研究が行われ、専門チームは「今後、PM2．5が大気汚染抑制の大きな課題になる」との結論を導き出した。

当時の観測基準は粒子径が10マイクロメートル以下のPM10で、PM2．5は正式に採用されておらず、専門用語として一般には知られていなかった。（翻訳・編集/岡田）