2015年10月23日、日本メディアの報道によると、日本の「言論NPO」と中国国際出版集団が22日、日中共同で行った世論調査の結果を発表し、日本側の中国の印象も、中国側の日本の印象も、若干の改善が見られた。

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調査結果によると、日本側で中国の印象が「良くない」と回答したのは88．8％で昨年の93％からやや減少した。また、中国側で日本の印象が「良くない」と回答したのは78．3％で昨年の86．8％から改善した。世論調査は2005年から毎年行われているが、言論NPOの工藤泰志代表は、中国からの訪日観光客が増えることなどで、近年は直接的な交流が増えていることから印象の改善が見られたと述べている。

日本のニュースを扱う英語のニュースサイトでも報じられたこのニュースに、海外のネットユーザーがコメントを寄せている。

「世界2位と3位の経済大国の関係は変わっていくだろう。歴史や外交においての不満などがあるとしても、やがて収まる」

「小さな前進だね」

「平和を増やしてくれ！」

「相手国を嫌っている人や謝罪を要求している人たちにとっては、いいニュースではないだろうね」

「日本のメディアは、2国間の印象に関する調査を報道するのが好きだ。それ以外に報じることがないし、何も報じなければ彼らは解雇されてしまう。そういう報道を続けていればいいさ！」

「この結果には驚かないよ。日本についての印象は、政治的目的のために中国政府によって操作されていると思う」（翻訳・編集/蘆田）