2015年9月21日、中国日報網によると、22日から始まる習近平（シー・ジンピン）国家主席の訪米を控え、中国と米国の青年（18〜28歳）を対象に行われた世論調査で、両国ともに8割近くが習氏の訪米に関心を持っていると答えた。

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調査は、中国日報網が中国と米国の18〜28歳を対象に行った。有効回答数は2176人。

調査によると、「習氏の訪米を知っている」と答えた人は、米国が54．1％、中国が81．6％だった。

「習氏の訪米について詳しく知りたい」と答えた人は、米国が75．7％、中国が76．4％と接近し、両国ともに関心の高さをうかがわせた。

「自国にとって最も重要と考える二国間関係の相手国（地域）」では、米国の55．1％が「中国」と回答。中国も48．7％が「米国」と答え、「周辺国」「EU」「ロシア」「日本」「中東諸国」「その他」を大きく引き離した。

「相手国への好感度」では、米国人の82．3％が「中国に好感を持てる」と答え、「好感を持てない」は1．6％にとどまった。一方、「米国に好感を持てる」と答えた中国人は36．5％だった。（翻訳・編集/柳川）