2015年9月10日、環球網は日本メディアの報道を引用し、日本貿易振興機構（ジェトロ）が9日まとめた中国人消費者に対する調査で、日本製品のイメージが大きく改善したことが分かったと報じた。

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調査によると、「よく購入する輸入食品」の原産国で日本が米国を抜き1位になった。「よく利用する外国料理のレストラン」でも日本料理がトップになった。

ジェトロは「訪日中国人観光客の増加などを背景に、尖閣諸島問題に伴う日本製品の買い控え傾向が明らかに後退している」と分析した。

調査は今年7月中旬から下旬、北京や上海など6都市で月収5000元（約9万5000円）以上の20〜49歳の約1200人を対象に行われた。

この話題について、中国のネット上にはさまざまなコメントが書き込まれている。

「中国人による日本製品ボイコットを、日本人がいかに恐れているかを示す結果だ」

「日本製品を購入候補の筆頭に挙げるなんて、絶対にあり得ない」

「俺は20年も前に日本製品不買運動を始めた。パッケージに『日本』の文字なんて見たくもない」

「不買運動を断固続けるし、子どもたちにもそう教える」

「『飼い犬は食わせてもらったことばかり覚えていて叩かれたことは忘れてしまう』と言うことわざがある。中国人はまさにそれだ」

「日本製品と政治を関連付けるなんてナンセンスだ。愛国を叫んでいるやつらの家には日本製品が山のようにある」

「日本製品は確かに良い。韓国製品ならタダでもいらない」（翻訳・編集/柳川）