2015年9月2日、網易新聞は安倍内閣が進める安保法案に大規模な抗議活動が起こっていることを伝えるとともに日本での戦争に関する世論調査を紹介し、「現代の日本国民が最も強く戦争に反対している」と報じた。

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NHKが行ってきた世論調査によると、「日清戦争から太平洋戦争までの日本の歴史はアジア諸国に対する侵略の歴史であった」と回答する割合が、1982年は51％、87年は48％、94年は52％、2000年にも依然として半数以上を占めている。

日本国民は戦争という言葉に対し、条件反射的に嫌悪感を抱き、平和への重視が一種の信仰になっている。NHKが2015年に再度行った「戦後日本人の戦争観・平和観」という調査では、「戦後70年間で日本はどのような社会を築いてきたか」という質問に対し、87．3％が「戦争のない平和な社会」と回答し、「今後最も大切にすべきなのは」という質問に対しても「戦争のない平和な社会」という回答が2位の「心にゆとりがある社会」、その他の福祉、経済、環境といった項目に大差をつけて1位となった。

かつて、国際調査会社のギャラップが世界中で行った「国が戦争に巻き込まれた場合、あなたは国のために戦いたいか」という質問に対しては、「戦うべきである」との回答が中国で71％に達したのに対し、日本では10％にとどまり、調査対象となった65の国と地域の中で最低の数字となった。

これに対し中国のネット上では、以下のような声が上がっている。

「反戦教育の成功は、恨みと報復への欲望を植え付けることではなく、戦争への嫌悪を教えることにある」　

「好戦的な国などない。好戦的なリーダーがいるだけだ」

「騒ぎ立てるのは日本の一部右翼だけで、大多数の日本人は平和を愛している」

「これは本当に日本で行った調査なのか？」

「当時もそれだけ反戦的だったら、原爆をくらわずに済んだのにな」（翻訳・編集/岡本悠馬）