2015年9月2日、網易新聞は「現代の日本国民が最も戦争に反対している」と題する記事を掲載した。

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日本では日増しに安保法案反対運動の声が強まってきている。先日には、国会周辺で10万人以上がデモを行った。毎週末に若者によって行われるデモは、すでに見慣れた光景になっている。そうしたなかで、記事は「日本で戦争の恐怖を語り継ぐことは平和教育の重要な部分となっており、この理念が日本国民に条件反射的な反戦感情を形成している」と指摘。その根拠として、日本メディアが行った世論調査を紹介した。

調査では、「戦後、日本人がどのような社会を築いてきたか」という問いに対し、「戦争のない平和な社会」と答えた人が87％に上り、「今後、日本が大切にすべきなのはどのような社会か」という問いに対しても、同回答が最多だった。また、国際世論調査機関ギャラップが行った調査で「祖国が戦争に巻き込まれたとき、国のために戦いたいと思いますか」という質問に対して、中国は71％が戦うべきと回答したのに対し、日本で参戦の意思を示したのはわずかに10％だった。これは調査を実施した65カ国の中で最も低い割合だった。

この記事に対して、中国のネットユーザーの見方はさまざまだ。評価の高いコメントには、「反戦教育の成功とは、戦争に対する嫌悪を伝えることだ。恨みと報復の欲望を植え付けることではない」「好戦的な国はない。好戦的な指導者がいるだけだ」「こんなのは一部に過ぎない。もし徹底的に戦争に反対しているのであれば、安倍や右翼がこんなに簡単に政権を握れるはずはないし、安保法案もこんなにすんなり通るはずがない」「過去の反省を拒否せよと叫んでいるのは少数の右翼分子に過ぎない。大多数の日本国民は平和を愛している」「本当に日本で行われた調査なのか？」「いつの世も戦争で傷付くのは庶民」などがある。（翻訳・編集/北田）