2015年5月20日、韓国・JTBC TVによると、2020年に東京五輪を開催する日本が、コストと事後活用の負担を減らすため、新設予定だった会場の建設を一部中止したのに続いて、メーン会場の規模も大幅に縮小することが分かった。

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2020年東京五輪・パラリンピックのメーン会場となる新国立競技場は、宇宙船のようなデザインの屋根が話題となっていたが、日本政府はコスト削減のため、屋根の設置を五輪後に延期した。また、全体的な予算削減につなげるため、約1700億円とされる建設費のうち、約500億円を都が負担するよう要請した。

これについて、韓国メディアは、「平昌五輪の場合、全体の競技場建設費のうち、地方公共団体の負担は25％にすぎない。そのため、コスト削減や分散開催について無関心になっている」と指摘。「政府が先頭に立って予算を削減する東京五輪と、IOCの分散開催提案を無視して予算をつぎ込む平昌五輪。両都市の大会後の姿が目に浮かぶようだ」と伝えている。

これを受け、韓国のネットユーザーは以下のようなコメントを寄せている。

「五輪をきっかけに経済発展するという発想は時代遅れ。韓国はいまだにそのことに気付いていないが、日本は韓国を見て気付いたようだ」

「韓国の政治家は本当にどうしようもないやつばっかり！」

「韓国は基本と原則に忠実な社会なんだ！」

「自分たちの金さえ守れれば国はどうなってもいいと考えている平昌。まあ、韓国社会は金が全てだからね（笑）ほとんどの人が同じ考えを持っているのだろう」

「はあ…。もうどうでもいい！！」

「日本はさすがだな。先のことを考えて、冷静に判断できる」

「結局、平昌五輪で得をする人は誰だ？」

「五輪の開催権を獲得するだけでも、安倍首相は多額の金を使ったはずだ。そして、アジア大会開催後の仁川のひどい現状を見て、日本は現実を理解したのだろう」（翻訳・編集/堂本）