2015年4月9日、環球網は米メディアの記事を引用し、海上自衛隊の最新護衛艦「いずも」が空母に増強されるかどうかは、中国の戦闘機配備が大きなかかわりを持ってくると紹介した。

【その他の写真】

先月25日に就役した「いずも」は、中国をはじめとする多くの国から空母だとの指摘が上がっているが、実際にこれを空母に増強するには莫大な費用がかかる。現在、F35B戦闘機が1機当たり1億1600万ドル（約140億円）といわれる中、空母とするには十数機の戦闘機調達が発生するほか、甲板の強化も必要となるため、最終的には「いずも」本体と同等のコストがかかる見通しだ。

ただ、「いずも」がこの先、どの方向に舵を切るかは中国にかかっており、中国が殲−20や殲−31など第5戦闘機の規模を拡大し続ければ、日本にとってはこれが都合の良い口実となる。

日本側は「いずも」をヘリコプター搭載護衛艦だと説明しているが、通常の護衛艦の長さは248メートルに届かない。排水量の規模や甲板の形状、ヘリコプター搭載能力からみても、「いずも」は諸外国から空母と見なされ、特に中国は警戒感を募らせている。日本は「防衛」を強調するが、同様の理由は空母にも適用できる。日本は世界3位の経済大国だが、国防に多額の資金を投入できるほどの余力はない。中国の軍備拡大に対抗するというのであれば、日本はいっそうの検討が必要だろう。

10年後、「いずも」の甲板にヘリコプターだけがあるのであれば、東アジアの情勢は比較的平和だと判断できる。しかし、戦闘機の姿があれば、それは日本と中国の緊張状態がさらに強まったということだ。（翻訳・編集/野谷）