2015年4月6日、韓国・朝鮮日報によると、サムスンが2018年平昌冬季五輪組織委員会と1000億ウォン（約110億円）規模のスポンサー契約を交わした。

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サムスン電子はすでに、1998年の長野冬季五輪から五輪のトップスポンサーとして活動。昨年8月には、スポンサーを2020年まで延長し、スマートフォンのほかに、タブレット型端末やノート型パソコンなどの製品を支援すると発表した。五輪のトップスポンサー企業がローカルスポンサーまで引き受けるのは異例のことだという。

組織委によるスポンサー企業募集が難航していることを受け、朴槿恵（パク・クネ）大統領は今年2月、サムスン電子の副会長を含む約20人の韓国財界トップと昼食会を開催し、平昌冬季五輪へのスポンサー参加を要請していた。組織委関係者は「大統領の発言がサムスンの決定につながった」と明らかにした。

これについて、韓国のネットユーザーはさまざまなコメントを寄せている。

「やっぱりサムスン！やっぱり朴大統領！！」

「平昌五輪は100％赤字。あとは、選手が頑張って良い成績を収めるしかない」

「韓国人がサムスンを愛する理由だね。世界トップ企業らしい大規模な支援！」

「サムスンが1000億ウォン支援しても、五輪後に韓国国民が多額の負債を抱えることには変わりない」

「朴大統領にグチグチと文句を言われたのだろう。サムスンは慈善企業じゃないからね」

「金額が少な過ぎる」

「日本にはいくら支援した？これからもするだろうし…。残りの9000億ウォンも早く支援して！」

「憎たらしい…。それでも、サムスンがいなかったら韓国は崩壊する」

「サムスン＝大韓民国！サムスンの会長がこの国の大統領だ」（翻訳・編集/堂本）