2015年2月3日、南北に細長く、四方を海で囲まれているという日本の地理的特徴によって、日本は昔から、通信技術の現代化に力を入れてきた。そして、これにより、社会のインタラクティブ性と国家の発展が促された。中国青年報が伝えた。

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2010年12月、LTE/4G技術が日本にお目見えした後、研究開発の対象は、5G高速マルチメディア移動通信技術にフォーカスされ、2020年東京オリンピックまでの商用化を目指している。

日本の公共無線LANアクセスサービスはここ数年、急成長を遂げている。たとえば、東京都は2014年11月下旬、都営バスや地下鉄駅のほとんどで無料Wi-Fiサービスを提供すると発表した。国内各地の旅館、ホテル、レストラン、カフェでも、無線Wi-Fiサービスの提供が拡充している。

モバイル・ネットワークの急速な普及によって、社会生活に大きな影響が及んだ。電車や地下鉄の車内では、乗客が優雅に新聞や本を読む光景は少なくなり、ほとんどの人が「うつむき族」となり、携帯端末の画面に集中している。東京の道路ネットワークは非常に煩雑かつ密集しているが、道に迷った時には、携帯でナビゲートしてもらうことが第一の選択肢となった。初対面の若者らが交換するのは、もはや名刺ではなくLINEのアカウントだ。彼らは、モバイル・ネットワーク機器を利用して、組織を立ち上げる、あるいは福島被災地の再建といった社会問題について討論を展開する。若者はモバイル・オンラインゲームに夢中で、ここ数年の市場規模は、年間7-8000億円前後を維持している。安倍内閣が2013年、公共データの民間開放（オープンデータ）推進を決定したことに伴い、キャリアが掌握していた膨大なユーザー群のデータは、「金のなる木」や「金鉱」に変身するだろう。

人々の読書習慣、さらには新聞出版業に対するモバイル・ネットワークの影響は、天地を覆すほど大きいかもしれない。若者の「紙媒体離れ」はますます顕著化しており、従来の紙媒体をめぐる状況は悪化の一途を辿っている。統計データによると、2000年には約5370万部だった日本国内の新聞発行部数は、2013年には4700万部まで減少、2014年はさらに落ち込むと見られる。このような状況のもと、日本の主流メディア各社は続々と、新聞の電子版をリリースした。中国では、電子メディアのほとんどが無料で閲読できるが、日本のメディアの電子版は、一般的に有料で、かつ購読料が高く、電子版で閲読可能な部分も限られている場合が多い。

日本では、モバイル・ネットワークが国際関係にまで微妙な影響をもたらすことがあり、実際に影響が及んでいる。日本と中韓両国との関係がここ数年冷え切っているのは周知の事実だが、日本で、オンラインニュースのソフトを携帯で開けば、中韓両国をめぐるネガティブな情報や過激な言論に出くわすことが往々にしてある。その情報が発信された事情や政治的意図は、クリック回数の背後にうまく隠されている。そのような状況が長く続けば、中国人や韓国人に対して日本の一般庶民が抱く感情は、どうしてもマイナスの影響を受けざるを得ない。幸いなことに、一部メディアは昨年、日本のネット上に氾濫する中国・韓国に対する過激な発言を是正するよう公然と呼びかけた。日本の消費市場に対する中国人観光客の重大な貢献、日本に対する中国経済や中国市場の重要性、中国人労働者の日本社会に対する積極的な貢献といったプラスの報道も、少しずつながらも増えてきている。（提供/人民網日本語版・翻訳/KM・編集/武藤）